学費
初年度納付金
授業料 | 教育充実費 | 合計 | 納付期限 | ||
入学金(入学時のみ) | 160,000円 | 160,000円 | 合格後10日以内 | ||
---|---|---|---|---|---|
前期納付金 | 360,000円 | 180,000円 | 540,000円 | 2025年3月 | |
入学時納付額(計) | 684,000円 | ||||
後期納付金 | 360,000円 | 180,000円 | 540,000円 | 2025年9月 | |
初年度納付額(計) | 1,240,000円 |
- 授業料、教育充実費は1年分の一括納付を原則としていますが、半期分ずつ分納もできます。
- 社会経済状況により学費・諸費は在校生も含め変動する場合があります。
- ファッションクリエーター学科、ファッションビジネス学科とも共通です。
- いったん納付された入学検定料、入学金、授業料及び教育充実費は返還いたしません。ただし、授業料及び教育充実費については、3月31日までに入学を辞退した場合に限り返還いたします。
その他の費用
教材費
- ファッションクリエーター学科
- 80,000~110,000円程度
- ファッションビジネス学科
- 70,000~80,000円程度
新入生は、各教科で使用する教科書、必要な各種用具類を購入していただきます。ただし、縫製用具など既に持っているものは、省くことができます。
この金額は概算金額ですので、変動する場合があります。
その他に、各自タブレットをご用意(購入)いただきます。推奨機種等は別途通知します。
初年度前期学生諸費
105,000円程度
校外研修費、学習資料費、行事費、校友会費、実習維持費などを含む。
後期以降は、各期ごとに55,000円程度。
災害傷害保険料(参考)
2,300円程度
学校管理下における傷害事故や通学途中の傷害事故に対する補償を受けるための保険料で、新入生は全員加入していただきます。それぞれの学科の就学年限の期間中補償されるものです。
初年度年間材料費(参考)
月平均 3,000円~5,000円程度
内訳: 素材および付属・パターン紙・トワル・デザイン画用紙・検定(2種類受けた場合)・雑誌などにかかる費用。学科コースや個人により違いがあります。立体裁断用ボディ、ミシン、ロックミシンなど購入の場合は学割で購入できます。
奨学金制度
向学の志が高いにもかかわらず、経済的理由により修学の継続が困難な方には、各種奨学金制度および学資融資制度を紹介しています。詳細は 奨学金制度のページをご覧ください。
入学前納付金について
日本学生支援機構等の奨学金支給開始前の納付金については、各種制度をご利用いただけます。詳しくはご来校のうえご相談ください。
入学後の給付型奨学金制度について
入学後には業界関係企業・団体等の給付型返済不要の奨学金制度もご利用いただいております。詳しくは、ご来校のうえご相談ください。
公益財団法人・パル井上財団
対象:神戸ファッション専門学校に在学の2~3年生
学業、人物共に優秀で経済的理由により修学が困難とみられる学生に支援を行うことを目的としています
学生寮・アパート・マンションの紹介について
本校には全国から入学者があり、住まいについての相談も数多く寄せられます。学生寮については、ご安心いただける本校の提携寮を紹介いたします。またアパート・マンションを探される方は、ご希望があれば学校から住宅業者を紹介します。オープンキャンパスの際に体験宿泊が出来ます。お早めにお問い合わせください。
学生割引定期券・学生旅客運賃割引証
下記の交通機関より学生割引定期券が発行されます。
淡路交通・大阪市高速電気軌道(大阪メトロ)・京都市交通局・近畿日本鉄道・京阪電気鉄道・神戸高速鉄道・神戸市交通局(地下鉄・バス)・神戸新交通(ポートライナー・六甲ライナー)・神戸電鉄・山陽電気鉄道・神姫バス・奈良交通・南海電気鉄道・西日本旅客鉄道(JR西日本)・阪急電鉄・阪急バス・阪神電気鉄道・・阪神バス・本四海峡バス・六甲山観光 など
遠隔地への帰省や旅行などの場合は、JRの学生旅客運賃割引証が交付されます。
その他・参考
本校は、私立学校法第64条第4項に定められた学校法人であり、学校教育法第124条及び第125条に基づく専門学校(専門課程を置く専修学校)です。このため学校種の違いについて多くの質問が寄せられますが、下記の優れた特色があります。
- 通学定期学生割引適用
- 学生旅客運賃割引証交付可
- 卒業後大学編入学可能
- 日本学生支援機構奨学金利用可
- 公的奨学金利用可
- 教育ローン利用可
- 勤労学生所得控除あり
- 国民年金保険納付猶予制度利用可
- 校舎の面積・設備・教育目的・入学資格・修業年限・年間授業時間数等に規定あり
- 卒業後の学歴は文部科学大臣告示による職業実践専門課程 専門士の称号
- 人事院規則(公務員)における扱いは短期大学卒業者と同等
- 就職斡旋・紹介可能
- 兵庫県知事所轄